「Webコミュニケーションの結果から、マーケットを分析する」といっても、いろいろな手法があるが、ここではいわゆる“インターネットリサーチ”について。
 最近インターネットリサーチ会社が株式を公開した影響もあってか、統計調査側からの“非科学的”論議等が喧しく、簡単には「リサーチ」の言葉を使えないことは承知である。だた、私としては「市場調査」「サーベイ」「(マーケティング)リサーチ」等の言葉を使い分けようとは思わない。なぜなら、その“実践性”“科学的根拠”の遷り変わりが激しいからだ・・・。
 企業へのマーケティングサービスを生業とするものにとって、クライアントがマーケティング予算で購入する、インターネットを使った定量アンケートサービスはみな「インターネットリサーチ」でよいと思う。
 サンプリング理論に基づかずに募集したモニターを対象者にしている限り、インターネットリサーチは代表性は科学的には立証できないものであるが、目的に応じて企業は価値を見出し各種調査と使い分けていくと思う。
 なぜなら、インターネットが普及する以前から企業は、街頭調査やCLTなど厳密なサンプリング理論に基づかない定量アンケート結果や定性調査結果を上手に活用してきたのだから。
 ただ、インターネットリサーチサービス側もその実査状況については、情報公開する必要があると思う。少なくとも保有モニターを代表するサンプル獲得の実査管理は必要である。安易な追加配信で各属性セルごとのサンプルを確保していたのではいけない。そのままでは折角立ち上がりつつあるインターネットリサーチ業界が自分の首をしめることにもなりかねない。